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カオス・ストーリー2
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自殺概論
[1]
歴史
[2]
自殺に至る背景
[3]
自殺方法の地域差
[4]
倫理観と志願者の意見
[5]
法的な扱い
[6]
文化的な扱い
[7]
自殺の判定
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自殺未遂
歴史
自殺の歴史はとても古く、紀元前の壁画などにもその絵や記述が残されているほどである。中国では、紀元前1100年ごろ殷王朝最後の帝である帝辛(紂王)が周の武王に敗れ、焼身自殺したと伝えられている。また、古代ギリシャの詩人サッポーは入水により自殺したという説があり、他にもエジプトプトレマイオス朝最後の女王であるクレオパトラ7世はアクティウムの海戦に敗北した際に、オクタウィアヌスに屈することを拒み、コブラに自分の体を噛ませて自殺したと伝えられている。 手法や原因は異なるが、失恋や挫折、不名誉感情(羞恥心)、社会からの疎外感、健康問題、配偶者や親類の死亡などによる絶望感、失望感から自殺を試みるのは、過去から現在に至るまで同じである。
また、個人的な理由と言うより社会的な価値観で行われる事もある。 まず宗教的な価値観により即身仏になったり生贄になったりする例。 高級軍人が敗北の責任を自決する事で果たそうとすることはまま広くみうけられる。 日本では戦場において武士階級の人間が敵に討ち取られるよりは自害する事をよしとする風潮があった。また死罪 を自ら行う切腹は良く知られている。第二次大戦中の日本では、戦陣訓により捕虜になる事を禁じられていた事が原因である自決や自殺的行動がよく見受けられた。
自殺に至る背景
経済、政治的にその混乱と困窮の度合いがあまりにも高い国では、自殺はあまり見られない。生きることにまず最大の関心が向けられているからである。また、経済的に拡大途上にあり、様々なチャンスの多い国でも少ない。自殺が多いのは、元は経済的に豊かであったのが、不況になり失業や就職難が深刻になったとか、他人の幸福を目の当たりにしながら、自分だけがそれに手を伸ばすことができないといった絶望的な状況にあるなどの国々である。前者はバブル崩壊後の日本、後者はハンガリーなど元東側諸国の国々などが例として挙げられる。要すれば、絶対的幸福よりも相対的幸福を感じられない人々が自殺しやすい状況にあるといえる。
こうした国の経済、社会、文化、宗教などでの違いは見られているものの、自殺の大きな要因として近年あげられるのは、うつ病などの精神疾患との因果関係である。現に、自殺既遂者の95%は何らかの精神疾患を患っていて、その大半が治療可能だったという研究結果もある[1]。これらは慢性に経過するものから、強いストレスによって急激に発生するものまであり、自殺者や自殺志願者に対応する際、心得なければならない疾患の一つとしてしばしば注目される。
このような精神的危機の背景には、激しい競争社会や、低い自己評価に起因するさまざまな否定的感情、家庭、職場での生活が困難など複数の要因がある。しかし、以上のような環境にあっても周囲の対応で精神の健康を維持することは可能である。
初めて社会的な要因からの自殺の研究を発表したのは、エミール・デュルケームの『自殺論』である。近代からの視点では、自殺は必ずしも悪いことではないとされる。しかし、飛び降りなどの他人に少なからず影響を与える死に方に対しては、「他人に迷惑をかけるな」という声もある。
ドラッグや麻薬の広まっている地域では酩酊している状態で正常な判断能力を失っているうちに、ビルの上から飛び降りたり、自動車や列車に飛び込んで自殺をしてしまうこともある(この場合、自殺ではなく、事件や事故と取る場合もある)。例えば水谷修が麻薬・薬物を撲滅しようとするきっかけとなったのは、横浜市で定時制高校の教員を勤めていた頃、当時の生徒がシンナーで酩酊状態にあった時にダンプカーに飛び込み、死亡したことと本人は言っている。
自殺方法の地域差
自殺の統計は、国によって分類や調査などに差があるため、単純な比較はできない。
銃の所持が広く認められている国では、年齢を問わず銃による自殺が多い。例えばアメリカ合衆国における調査結果では、10代の小火器(拳銃など)による自殺が全体の49%と、ほぼ半数を占めている。
銃による自殺が多い理由には、その致死率の高さと手軽さが挙げられる。映画などではこめかみに銃口を当てて引き金を引くという方法がお馴染みだが、銃弾が延髄を貫通しないと失敗に終る場合も多い。よって確実に死にいたるために口にくわえて発射する方法もある。銃自体も100ドル程度から手に入り、弾丸も1発20セントから買える。また、自衛の意識が強く、狩りが盛んなため、多くの家庭に銃が置いてある。そのために自殺を思い立ってから実行するまでの時間が短い。アメリカ以外では、カナダ、イタリア、オーストラリアなどの国々も、銃による自殺が多い。
倫理観と志願者の意見
自殺は、精神ケアの難しさを顕著に示す例である。「自殺志願者を救いたい人々は自己満足のためだけに活動しているに過ぎない」という志願者側の見解に決定的な反証はできず、カウンセリング成功への道のりは険しい。一方で、自殺願望の念から立ち直った人から「どうしてあれほど死にたいと思っていたのかはっきりしない」、「理由なくなぜか死にたかった」という意見も聞かれ、根本的な原因の追究と解決の難しさを表しているといえるだろう。
現在の日本では、「自殺をすることは良くないことであり、自殺志願者をすべて救おう」とする動きが一般的な理念となっている。しかし、自殺志願者達は既に他人の求めに耳を傾けることができるほどの余裕を持ち合わせていない。したがって、自殺防止を呼びかける人々の「生きていれば必ずよいことがある」、「死ぬ気になれば何でもできる」、「残された家族が悲しみ続けるから家族のために生き続けてほしい」などの励ましは多くの自殺志願者にとって気休めになるどころか、かえって当事者を追い詰めがちになるという厳しい意見がある(特にうつ病等による心理的疾患から来る自殺願望を持つ人物に対しては、上記の様な励ましの言葉を投げ掛けるのは禁忌とされ、むしろ自殺願望を増幅させてしまう)。
また、近年個人主義が進んでいると言われているが、本質的な社会構造においては未だ集団主義的色合いが濃く残っている。また日本人の性格として、「皆と同じである」ことで心理的に安心感をもちうる国民性をもつ。そのため、個人の思想やライフスタイルが社会に受け入れられないと感じた時や、「他人と違う、自分だけついていけない」などのプレッシャーが重くのしかかった時に耐え切れなくなって自殺に走る傾向が強いといわれる。
法的な扱い
現在、多くの国で自殺および自殺未遂を犯罪として取り扱ってはいない。歴史的には、自殺は犯罪と考えられ、その成否にかかわらず処罰の対象とされることもあった。例外として、重大な犯罪を起こして死刑を免れない状況に陥った貴人が公衆の前で処刑されるという屈辱を免じてその名誉を重んじさせる意味で自殺を強要したこともある。律令制国家における皇族や高位者が死刑判決を受けた場合に自宅での自殺をもって代替にするのを許したことや、戦国時代から江戸時代初期にかけての日本における切腹処分などがこれにあたる。
安楽死については殺人、または自殺に関与する罪であって違法とされるが、オランダにおいては、2000年に安楽死が合法化されるなど、ヨーロッパにおいて尊厳死、安楽死が認められる動きがある。
文化的な扱い
キリスト教およびイスラーム、儒教では、自殺は宗教的に禁止されている。そのため、欧米やイスラーム諸国では自殺は犯罪と考えられ、自殺者には葬式が行われないなどの社会的な制約が課せられていた。かつては、教会の墓地に埋葬することも許されなかった。現在でもアメリカ合衆国ミシガン州法は自殺未遂は犯罪であると規定している(実際に適用はされないとしている)。
しかし、文化によっては自殺に類するものが推奨される場合もある。ヒンドゥー教には、夫が死ねば妻も焼身自殺するという、寡婦殉死(サティー)の風習があった。マヤ文明では、一般に死をつかさどる神「ア・プチ」のほかに絞首台の女神「イシュタム」がいて、自殺者の魂を死後の楽園へ導くとされた。仏教でも、死は永遠ではなく輪廻・転生により生とは隔て難いものであるが、これらは死生観を説いたものであり、現代の一般的な自殺の理由にはなりえない。
また、かつての日本でも焼身往生、フダラク渡海など、宗教的な理由から自らの命を絶つ場合や入定ミイラや行人塚のように人々の幸福のために自ら命を絶つ場合もあったが、この場合は自殺と見られることは無かった。
文化的に推奨される場合には、社会的圧力によって自殺が強要される場合もある。チェコのヤン・パラフや、フランスにおけるイラン人焼身自殺など、「抗議の意思を伝える政治的主張のため」とする自殺が行われる場合がある。これは後述の「焼身自殺」の項でも述べる。
現代のイスラム原理主義者による自爆テロにもそのような主張がなされることがあるが、強要・洗脳・煽動・追込み、そして、最も根本的には「同情を向けるための戦術」という面があり、さらには自殺と同時に殺人が行われることになるので、犯罪性が強い。多数派のイスラムの教義解釈によれば、敵の戦闘員に対しての自爆はジハードとして天国に行けるが、民間人に対しての自爆テロは自殺として永遠の滅びの刑罰が与えられるとされている。
自殺の判定
自殺は自らの意思で自らを殺そうとすることとされるが、外面上自殺に見える場合であっても必ずしも自殺と判断できない事もある。この問題が持ち上がるのは、自殺があくまで「自分の意思の結果」であるという前提があり、手法による判別ではないからである。
警察の捜査で自殺と断定された事件が事故または殺人事件ではないかと疑われる例は以前から存在しており、徳島自衛官変死事件のように遺族とのトラブルや訴訟となった例もある。また逆に、自殺であるにもかかわらず、警察や遺族によって事故とされている場合も存在するのではないかと言われる。突発的な自殺願望によって、遺書も書かずに電車や車に飛び込み自殺したと疑われる場合である。
また、自傷行為はしばしば自殺未遂とされることが多いが、実際には自殺目的ではなく切ること自体の感覚を目的とする場合が少なからずある。これは、自傷が中毒症状の様になっている人に多いが、こういった場合自殺未遂とみなした場合、余計に回復が困難となる。しかし、自傷者の多くには実際に自殺願望があるうえ、自傷による事故死と自殺は非常に見分けづらいので、現在は自傷による事故死も自殺に含めてしまうことが多いとみられる。他にも、自分の健康を無視したような行動を行う人もいるが、やはり意図していないのでそれ自体は別個のものである。
いずれにせよ、状況を一見しただけで安易に自殺であると断定するのは拙速であることがあり、特に有名人の自殺に関しては多くこの問題が取り上げられる。
自殺未遂
自殺未遂者については、規模等正確な状況は分かっていない。
ニュージーランドでは、保健省の発表によれば、1983年?2003年の間に自殺者数が減少する一方で、自殺未遂者が増加しているという(自殺では男性の割合が多いのに対して、自殺未遂での入院では女性の割合が多い)
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